オフィスあるある4コマ(第45回)
ホテルでWi-Fiがつながらない原因
公開日:2023.02.17
今やスマートフォンは、私たち生活には欠かせない存在です。そのため、ビジネスシーンでも、従業員に対してスマホを貸与している企業も多いでしょう。スマホがあれば、従業員は外出先でも電話やビジネスチャット、業務報告が行えることになります。そのため、外出が多い営業スタッフやテレワークを行う機会の多いスタッフに貸与することで、業務の効率化を図ることができます。
ビジネスシーンにもスマホが普及し始めていることは、「オフィス用のビジネスフォン(固定電話)はもはや不要」と考える企業が多数派になっている、ということも予想されますが、データを見る限り、ビジネスにおいて固定電話のニーズはまだまだ根強く存在しているようです。NTT西日本が発表している「電気通信役務契約等状況報告」という資料によれば、2022年3月現在、管轄内の事務用固定電話の契約件数は約148万件以上となっています。
しかし、ビジネスシーンでもスマホの使用が当たり前になりつつある今も、なぜビジネスフォンに一定のニーズが存在するのでしょうか? 理由一つに「社会的信用の獲得」が考えられます。市外局番付きの番号は、取得した地域によって頭の番号が決められます。このため、固定電話の番号を持つことは、「そこに実在する企業である」という裏付けになり、顧客の信頼感にも通じることになります。
別の理由には、内線通話の利用を想定しているということも考えられます。例えばある程度規模の大きい企業で、フロアやオフィスが分かれている場合、内線は社内コミュニケーションのための便利な機能です。内線同士の通話には電話料金はかからず、代表電話にかかってきた外線を、内線で取り次ぐことも可能です。
この他、FAXの利用を想定している側面もあるでしょう。現在日本ではデジタル化が推進され、同時にペーパーレス化も進みつつありますが、ビジネスシーンにおいてはFAXもまだまだ連絡手段として活用されています。社外からのFAXによる連絡を受け付けるために、固定電話回線を利用しているケースも想定されます。
\ かんたん入力で登録完了 /
執筆= NTT西日本
【M】
テレワークで変わる業務 チェック表付 アフターコロナのセキュリティ対策
テレワークの普及に伴い企業の新たな課題として浮上したセキュリティに対する脅威。しかし、その対策は広範囲にわたるため、企業としては「何から着手すればよいのか」を判断するのが難しい一面があります。テレワークによって生じる業務の変化やセキュリティのリスク、およびその対策を解説します。
企業のDX対応意識調査2023
データの利活用にとどまらず、デジタル技術を前提としたビジネスモデルの変革や経営革新の切り札として期待される「DX(デジタルトランスフォーメーション)」推進。企業はその対応に向けて何を進め、どのような点を課題に感じているのだろうか。こうした企業意識について調査を行いました。
「ニューノーマルな働き方」を守るサイバー攻撃対策ガイド
ワークスタイルの選択肢が増えることは、働き方改革の意味からも歓迎すべきことですが、課題もあります。その1つがニューノーマルならではの環境を狙ったサイバー攻撃にどう対応していくかです。現在どのような問題が生じており、どのような備えが必要なのかを解説します。