Biz Clip調査レポート（第25回）男女の意識差に変化。働き方意識調査2021

　長時間労働の解決に関しては、男性と女性の間で回答が分かれるのも特徴の1つだ。男性の1位は「経営者の意識変化主導で解決に向かう」の23.1%だが、女性の1位は「経営者の意識が変わらず、解決しない」（24.8%）となった。「経営者の意識変化主導で解決に向かう」は男女で2.2ポイント差だが、1年前の調査では9.9ポイントもの差があった。この1年間で女性を取り巻く環境や意識が変容した可能性がある。ちなみに最も男女差が顕著だったのは「経営者の意識が変わらず、解決しない」の6.5ポイントだった。また、前回まで女性のほうが回答比率の高い「分からない」（20年6.3ポイント）は、今回ほぼ差は見られなかった（図5）。

【図5 会社の長時間労働は解決するか（男女別）】

長時間労働対策実施は事業規模と比例

　続いて、長時間労働への対策を企業規模別に見てみたい。長時間労働が課題だと回答した中で「対策に取り組んでいる」と答えたのは1万人以上の企業が最も多く73.8%、99人以下の企業が最も低く27.9%となった。以前に行った調査同様、取り組み度合いと従業員数は比例関係にあるのが見て取れる（図6）。

【図6 会社は長時間労働対策に取り組んでいるか（従業員数別）】

生産性向上に対する意識が1年で大きく変容した

　自身の生産性に関する意識については、「高い」が17.1%、「普通」が60.2%、「低い」が22.8%となった。この数字は1年前の調査とほぼ変わっていない（図7）。

【図7 自分自身の生産性について】

　次に、労働時間を減らす取り組み「生産性の向上」「業績縮小の受け入れ」「従業員数の増員」の中から最も現実的なものがどれかを選んでもらった結果は、「生産性の向上」が55.5%、「業績縮小の受け入れ」が14.1%、「従業員数の増員」が21.5%となった（図8-1）。経年による変化でいうと、「業績縮小の受け入れ」が前回より3.6ポイント減った。

【図8-1 労働時間を減らす現実的な取り組み】

　それでは役職による考えの違いはどうだろうか。「生産性向上」は、役員が最も高く65.3%だが、1年前の結果と比較すると15.4ポイントもの減少となった。続く会長・社長（63.0%）にも同じ傾向が見られ、4.2ポイント減となっている。「業務縮小の受け入れ」が最も高いのは課長クラスで17.4%。前回よりも5.7ポイント減少した。

　「従業員数の増員」は一般社員・職員が最も高く30.5%、前年比で5.4ポイント増となった。立場によって選択する手段が異なる傾向は引き続き残るが、特に現場近くで感じられる人手不足感は大きくなっている（図8-2）。

【図8-2 労働時間を減らす現実的な取り組み（役職別）】

　生産性向上のためにすべきことについては、トップが「経営層・従業員の意識改革（社風・職場風土）」（30.7%）、2位が「業務量の適切な分配」（27.1%）、3位が「ITの積極的な活用」（26.4%）となった。トップスリーについては前回調査と同じ結果となった（図9）。

【図9 会社で生産性を上げるためにすべきこと】

　20年の結果と比較して傾向をまとめた。

・自身が長時間労働だと思うのは25.8%で横ばい
・勤務先が長時間労働で課題だと思うのは47.8%で微減
・会社の長時間労働は、経営者の意識変化主導で解決に向かうとの回答は22.8%で横ばい
・長時間労働対策への取り組み度合いは、従業員規模に比例
・自身の生産性が高いと思うのは17.1%で微増
・労働時間を減らす現実的な取り組みは「生産性向上」55.5%で微減
・生産性を上げるには「経営層の意識改革」30.7%で微減
・「ITの積極的な活用」が26.4%で微増

　生産性を上げるためにすべきことの3位に入った「ITの積極的な活用」は、17年11.5%（8位）、19年17.4%（6位）、20年25.1%（3位）と年々順位と選択率を上昇させてきた。昨今、取り沙汰される“企業DX”の「D」のデジタル部分を担う。経産省が発表した定義によると、DXとはデジタル技術の活用により製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、企業文化・風土を変革し競争上の優位性を確立することとある。デジタルを活用して働き方改革の本丸である生産性向上を推進し、その先にある「X」＝トランスフォーメーションへとつなげたい。

＜本調査について＞
日経BPコンサルティングのアンケートシステムにて、同社モニター2538人を対象に2021年5月に調査