ビジネスを加速させるワークスタイル（第5回）社員の居場所、把握していますか？

　宅配便やバイク便などの運送業では、社員の位置情報を把握することで、現在地や履歴から荷物の到着時刻を予測し、問い合わせがあった際、逐次ドライバーに確認の連絡をせずとも、すぐに顧客に伝えられる。

　他業種においても、営業担当者や保守サービス担当者など外出が多い社員の位置情報を確認しておけば、顧客などから急な依頼が発生した場合、位置情報を確認し一番近くにいる社員を向かわせるなど、より迅速に対応できるようになる。

　さらに、社内にいる社員の位置情報を把握することで、人員配置の最適化に活用できる。特に、大規模店などでは、売り場ごとの社員の配置を、顧客の混雑度に合わせて細かく臨機応変に見直せば、コストを抑えながら接客レベルを上げることが可能だ。

　また、社員にとっても、勤怠管理と連携させる仕組みにより、顧客の都合等で急な直行・直帰の際に、いちいち報告する手間が省けるようになるなど、一人ひとりの居場所を把握するメリットは大きいといえるだろう。

無料アプリには限界、ビジネス専用のサービスが安心

　しかし、さまざまなシーンで効率化が図れるようになる半面、セキュリティ面での課題があげられる。個人向けの無料アプリや、スマートフォンOSの一般機能をビジネスで使う場合など、個人ごとにセキュリティ対策を行う必要があり、対策ができない場合には、セキュリティホールなどを足掛かりに、会社情報や個人情報の漏えいにつながるリスクが存在する。こうしてトラブルに巻き込まれた場合の被害は深刻だ。

　「コストがかからないから」といった目先の理由でセキュリティを軽視したりしていると、思わぬしっぺ返しを食らいかねない。位置情報をビジネスでも活用するならば、やはりビジネス用途で開発されたアプリやサービスを用いるのが基本といえる。位置情報を活用するメリットは大きいだけに、セキュアで自社に合ったアプリやサービスの導入を検討したい。