脱IT初心者「社長の疑問・用語解説」(第82回)
ブルーライト対策にはうな重?
公開日:2021.03.22
略語ばかりでどんな意味なのか、何度聞いても分かりにくいIT用語。そんなIT初心者の社長にも、分かりやすく理解できるようにITキーワードを解説する本連載。今回は、ビジネスのキーワードにもなっている「DX(デジタルトラスフォーメーション)」だ。
「社長、わが社もDX(ディーエックス)に取り組みませんか。競合他社に負けないよう新しいビジネスをつくりましょう」(総務兼IT担当者)
「何、デラックスだと。社長室が古くなったので、豪華にしてくれるのか。ワシも他社に比べて見劣りすると考えていたところなんだ」(社長)
「デラックスではありませんよ。DXはデジタルトランスフォーメーションの略語です。デジタル技術を使ってビジネスを革新するといった意味で使うんです」
「フォーメーション?組織変更でビジネスがデラックスになるなら考えてみるか」
DXという言葉が一躍注目されるようになったのは2018年。経済産業省が「DXレポート~ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開~」を発表しました。「全社的なデータ活用ができない既存システムの課題を解決しなければ、デジタル技術の活用による新たなビジネスモデルの創出(DX)はおろか、2025年以降は年間で最大12兆円もの経済損失が生じる可能性がある」と警鐘を鳴らしたのです。
DXレポートに記載された2025年の崖
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執筆=山崎 俊明
【MT】
脱IT初心者「社長の疑問・用語解説」
インボイス対応状況調査2022
2023年10月1日に開始予定の「インボイス制度」。同制度は、課税仕入れ等に係る消費税額を控除する仕入税額控除のための新たな仕組みだが、企業においてはこれらに伴う社内システムの見直しなどが必要となります。本制度への対応状況について、企業はどのように準備をしているのだろうか。その最新動向について調査しました。
電子帳簿保存法対応調査2023
2022年に施行された改正電子帳簿保存法。その猶予期間が、2023年12月31日で終了となります。多くの企業にとって、インボイス制度(同年10月スタート予定)も鑑みつつ、本制度が定める電子取引データの電子保存などに対応するための準備が喫緊の課題となります。では、企業はどのように準備を進めているのだろうか。その最新動向について調査しました。
企業のDX対応意識調査2023
データの利活用にとどまらず、デジタル技術を前提としたビジネスモデルの変革や経営革新の切り札として期待される「DX(デジタルトランスフォーメーション)」推進。企業はその対応に向けて何を進め、どのような点を課題に感じているのだろうか。こうした企業意識について調査を行いました。