セキュリティ脅威を招く落とし穴（第2回）セキュリティ対策は“感染前提”へ

　セキュリティ対策を考えるとき、ほとんどは「感染しない・させない」という前提から入る。確かに防御を完璧にして「元を断つ」という考えは正しいが、マルウエアやウイルスからの完全な防御は難しい。なぜなら、セキュリティ企業やOSの開発元がどんなに対策しても、悪意ある集団は必ずその隙を突くプログラムを開発するからだ。永遠に終わらない“いたちごっこ”であり、だからこそセキュリティ企業は「最新のセキュリティパッチやパターンファイルをインストールしてほしい」と繰り返し警告する。

　しかし、社内のパソコンをすべて最新の状態にしておくのは大変だ。個々の端末のOSやセキュリティ対策ソフトが最新版に更新されていなかったり、担当者が不明で管理できていなかった端末が感染したりして、被害を受ける可能性がある。しかも、OSやソフトウエアを絶えず更新し続ければ安心というわけでもない。ゼロデイ攻撃といって、OSやソフトウエアの脆弱（ぜいじゃく）性が修正される前に、その弱点を突くウイルスが作成されるケースもある。今の時代、セキュリティ対策に100％はない。「感染すること」も前提に事後の対応をしっかり練っておくべきなのだ。

感染を前提とする攻めのセキュリティ対策

　“感染前提”のセキュリティ対策とは、一にも二にも、脅威をすぐに検知するための仕組みづくりから始まる。そのためには、社内にある全端末について、一括管理・常時監視できる環境の整備が必要だ。一括管理・常時監視により、感染の疑いがある端末を迅速に検知できるだけでなく、セキュリティソフトやOSの状態も確認・更新できるので、マルウエアへの防御態勢もより強くなる。

　感染対策として、定期的なデータバックアップを実行する企業も増えている。もちろん、普段からデータのバックアップを取るのも大切だが、実際にマルウエアに感染したら、システム復旧より先にやるべきは「被害拡大を防ぐ」ことだ。万が一感染した場合、被害を最小限に抑えるために、迅速な対応を取れる人材配置も必要だろう。

　このように、感染を前提としたセキュリティ対策とは、決して“一歩引いた”対策ではない。防御を突破された場合も想定して、綿密な対策を施す。絶対に被害を起こさない・拡散させない“攻め”のセキュリティ対策なのだ。