ビジネスを加速させるワークスタイル(第15回)
似ているようで違う、法人向け光回線の選び方
公開日:2022.03.31
業務におけるデータの保存場所は、これまで社内に構築したオンプレミスのファイルサーバーが使われていました。しかし最近は、クラウド上のサーバーにデータをアップロードする「クラウドストレージ」(オンラインストレージ)も利用されています。
クラウドストレージは自社でファイルサーバーを構築する必要がないため、情報システム部門がない中小企業やスタートアップ企業も利用しやすくなっています。さらに、インターネット環境さえあればどこからでも利用できるため、テレワークとの相性も良いです。
本記事では、クラウドストレージの使い方と活用方法について解説します。
クラウドストレージの機能はサービスにより異なりますが、多くのサービスで共通する基本的な使い方を紹介します。
まず挙げられるのが、複数人でデータを共有できる機能です。クラウドストレージ内にデータを保存すれば、社内・社外を問わず、複数人とデータが共有できます。データを共有する際は、共有用のフォルダを作成し、権限を限定したうえで、共有相手を招待するといった手順が必要になる場合もあります。
クラウドストレージを利用することで、場所を選ばす業務ができるのもメリットです。インターネット環境が整っていれば、たとえ外出先であっても、クラウド上のデータが利用できるからです。例えば取引先でプレゼンテーションをする場合、PCやUSBメモリーなどにデータを保存しなくても、クラウド上からデータにアクセスすることができます。もちろん、テレワークにも適しています。
大容量データを共有できるのも、特長の1つです。メールでデータを送付する方法もありますが、データ容量が大きい場合、送信に時間がかかってしまいます。CD-ROMやUSBメモリーのような記憶媒体を利用する方法もありますが、受け渡しを行うために発送作業などの時間ロスが発生します。クラウドストレージであればクラウド上のデータに直接アクセスできるため、手間を省くことができます。
\ かんたん入力で登録完了 /
執筆= NTT西日本
【MT】
覚えておきたいクラウド&データのキホン
クラウドストレージ利用実態調査2022
近年、ユーザー嗜好の変化を適切につかみ、ビジネスチャンスを生み出すヒントとして注目を集めるがデータの利活用。ビッグデータの活用とまでいかなくても、企業活動の中で取り扱うデータは増加する一方です。日々の業務においては、膨大なデータをいかに効率的に管理・保管するかが1つの焦点となる。その課題解決に向けて注目を集めるのが、クラウド上のデータ格納スペース「クラウドストレージ」(オンラインストレージ)の利用です。その実態について調査を行いました。
企業のDX対応意識調査2023
データの利活用にとどまらず、デジタル技術を前提としたビジネスモデルの変革や経営革新の切り札として期待される「DX(デジタルトランスフォーメーション)」推進。企業はその対応に向けて何を進め、どのような点を課題に感じているのだろうか。こうした企業意識について調査を行いました。
電子帳簿保存法対応調査2023
2022年に施行された改正電子帳簿保存法。その猶予期間が、2023年12月31日で終了となります。多くの企業にとって、インボイス制度(同年10月スタート予定)も鑑みつつ、本制度が定める電子取引データの電子保存などに対応するための準備が喫緊の課題となります。では、企業はどのように準備を進めているのだろうか。その最新動向について調査しました。